１月２９日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第８回「デジタル・コンテンツとソフトウエア・マーケット」のもようをお知らせします。

■講師

粟田　政憲（株式会社シナジー幾何学　代表取締役）

粟田氏は1991年にCD-ROMソフト「アリス」を東芝EMIと共同で発表し日本のマルチメディアソフト市場に先鞭をつけられました。以降、庄野晴彦氏とともに「L-ZONE」「GADGET」などの作品を次々と発表、デジタル・コンテンツの制作者として日本ばかりでなく世界の市場を相手に活躍されています。

■『GADGET』による他メディアへの展開

米国NEWSWEEK誌の未来を動かす40人にも選ばれた庄野晴彦さんの手によって生まれた『GADGET』は、CD-ROMとして国内で登場してから、海外市場へ、さらに書籍、ビデオといっった他メディアへも展開し、日本発のタイトルとしてはもっとも海外で支持を得た作品となりました。この展開の中で、米国でのビジネスのやり方を手探りで進め、多くの困難に出会いながらも米国にビジネスの拠点を確保することができました。

このガゼットは、最近のマルチメディアパソコンに対応したバージョンとして4月に完全版が発売となります。このリリースではソフトとしてはまだ少ないオープンプライス方式を取り、マーケティングに取り組みます。

■インターネットを使ったマーケティング

販売方法としては、4枚組のCD-ROMのうち1枚を低価格で販売したり、デモ版を無料で大量に配付します。残りのパッケージはインターネットでの直販も行います。今後は、CD-ROMとインターネットをハイブリッド化し、CD-ROMとインターネットの世界をシームレスに体験できるようなものも出てきます。

■デジタル・コンテンツ・パブリッシャーを目指す

新しいメディアが普及するには約8年かかると言われていますが、インターネットは約4年で成熟（普及率が11%を超えるとき）しました。こうした状況の中、シナジー幾何学はデジタル・コンテンツ・パブリッシャーとして活動していきます。

この他にも、DVD-ROMの制作に関する話題や開発資金の調達手法など興味深い話題がありました。

■関連リンク

・株式会社シナジー幾何学（http://www.synergy-j.co.jp/）

主催：ニッポン放送 F.I.R.E.事務局

後援：コンパック株式会社

協賛：コンパック・メディアサロン

■講師

浜野保樹氏（放送教育開発センター助教授）

放送教育開発センター助教授。 専攻: メディア論、マルチメディア。
興味テーマ　ハイパーメディア，マルチメディアの作品についての研究と開発
1951年4月11日兵庫県生まれ。

国際基督教大学教養学部卒；国際基督教大学教育学専攻〔1980年
〕博士課程修了。
国際基督教大学助手、新潟大学教育学部助手を経て、1983年より国立大学共同利用機関
・放送教育開発センター助教授に。この間、1987年ハーバード大学教育大学院教育工学
センター客員研究員、バンクストリート大学子どもテクノロジーセンター客員研究員と
して渡米。

著書に「ハイパーメディア・ギャラクシー」「コンピューターの終焉
」「メディアの世紀」「イデオロギーとしてのメディア」「マルチメディア・マインド」「大衆との訣別」「世界情報基盤」（監修・訳）など。

1996年はインターネットに明けてインターネットに
暮れた1年でした。

96年最後のデジコンサロンは、放送教育開発センター助教授の浜野保樹さんをゲストにお迎えして今年1年の総括をしていただき、その後、年忘れ懇親パーティに移り、メンバー相互の懇親と情報交換をしました。

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

■講師

溝淵　晃氏（日商岩井株式会社）

日商岩井株式会社

電子システム部ネットワーク事業課　課長代理

主な業務は欧州・北米市場における情報関連商品特にソフトウエアの輸入販売。

通信事業者向けシステムインテグレーション業務。投資案件の開拓。

インターネットユーザーにとって、検索ソフト（サーチエンジン）は不可欠な存在です。

検索ソフトを上手に使いこなせるかどうかによって仕事の効率はもとより、インターネットの価値や世界そのものが大きく変わってきます。

日本でもOpenTextをはじめYAHOO、AltaVista、Lycos、Infoseek、InfoBee、Hole
in
Oneなど使える種類も多くなりました。日商岩井の溝淵　晃さんにオープンテキストを中心に検索ソフトの上手な使い方、仕組み、各社との比較などをお話ししていただきました。

■オープンテキストの概要

オープンテキスト社の検索エンジンは、カナダ・ウオータールー大学、英国オックスフォード大学出版局、及びカナダ政府の共同事業として進められた「Oxford
EnglishDictionary」の電子化プロジェクトで開発された超高速全文検索システム。
主な特徴は、「
1.3億ワード／秒の検索スピードを達成」「日本語を含めマルチリンガルに対応」「
SGML/HTML対応」「フリーキーワード検索、条件検索などの機能」「
各種データベースシステムに対応したオープンシステム」など。

昨年春、世界で最初にインターネットの全文検索サービスを開始したことで一躍注目を浴び、NetScape、Intelなど数多くの有力企業と相次いで業務提携をする。既に日本でもイントラネット・CALS用に官公庁・大学・新聞社、民間企業を含め多くのユーザーに導入されている。

■関連リンク

サーチエンジン／日本語版オープンテキストインデックスのURL
http://www.jp.opentext.com

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

　１０月１５日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第５回「－　Ｗｉｒｅｌｅｓｓ　ｖｓ．　Ｗｉｒｅｄ　－」のもようをお知らせします。ユーザーが確実に増加しているワイアレス通信に関して興味深い話題が多く、質疑も活発に行われました。

　携帯電話は月間１００万台の勢いで伸びており、今年度中に２０００万台加入するものと思われています。また新しいサービスであるＰＨＳは、通信サービスとしては異例の伸びを示しており、今年度中に６００万台の加入が見込まれています。

■電話はワイアレスに向かっていく

　ＰＨＳは、通信のデジタル化の流れを受けたものとして開発され、電波がカバーできる範囲は狭いものの、低コストで基地局を数多く設けることができるなど移動体通信として大きなメリットがあります。

　電話をネットワークとして見た場合、引越で電話を移設するのも電話のネットワーク側からみれば移動にあたります。この移動を、例えば外では携帯電話として、事務所では個人電話として、家庭ではコードレス電話となるような形態として捉えるとＰＨＳの役割が明らかになります。

　ＰＨＳは、現在の電波法で定められている簡易免許で送信できる電波の最大出力１０ミリワットの出力しかありませんが、中と外で本来異なる免許を一環して利用可能な端末となっています。

■携帯電話の電話料金について

　日本では発信者側がすべての電話料金を負担する料金体系となっています。つまり相手がワイアード（有線）であってもワイアレス（無線）であってもその全額を発信者が負担しなくてはなりません。しかし海外では「発着分離課金制度」が多く、有線部分と無線部分との料金支払いを分割しています。こうした料金体系が日本でも実現すると、携帯電話の電話料金も変わることが予想されます。

■３２Ｋｂｐｓサービスについて

　高速通信サービスでは、データ転送、デジタル写真転送、デジタル画像（動画）転送といった分野が期待されています。デジタル通信では誤り訂正が必要で、発信側と受信側それぞれの端末で誤り訂正が行わなければなりません。

■モーバイルコンピューティングの今後

　無線ＬＡＮ
２Ｇｈｚ、５Ｇｈｚ（国際）、２０Ｇｈｚ（日本）といった周波数帯を検討しており、日本では２０Ｇｈｚ帯を使い、ＭＰＥＧ２対応、屋内ＬＡＮ、屋外にも対応できるシステムが登場する可能性があります。

　また衛星通信によるインターネットの可能性もあります。特にＷＷＷのような見るだけのサービスには遅延の問題があまりありません。超高速で情報を得られるメリットを考えると、受信は衛星経由で送信は地上経由といった利用形態も考えられます。

■関連リンク

・小檜山賢二の微細構造の庭園　http://wnnserv.wnn.or.jp/wnn-x/kohiyama.html

蝶や昆虫の研究家としても著名な小檜山氏のホームページです。

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

　９月１７日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第４回「新しい電子コミュニティの試み～スマートバレージャパン」のもようをお知らせします。今回は３０名の方々の参加をいただき、スマートバレーの活動への関心の高さがうかがわれました。

　スマートバレージャパンは、新しい電子コミュニティの在り方について斬新な取り組みをしている米国シリコンバレーのスマートバレー公社（SVI）の活動を日本にも広めようとして設立されたものです。この組織は教育、医療、そして情報基盤の構築など様々な分野で、所属企業、団体の枠を超えた数多くの非営利的な活動を続け、同地域の経済停滞からの脱却の原動力となるものです。

　米国にておいては、会長みずからビジネスとは別の角度で、スマートバレーの活動を生き生きとこなしています。またサンマイクロシステムズ社では、社員が地域活動などのボランティアに参加することを奨励するなど、積極的な参加を促しています。これまでボランティアに関しての意識が低いといわれた日本においても、阪神大震災での活躍に見ることができるように、国内でもボランティアの新しい流れが生まれつつあり、ボランティア組織をオーガナイズするプロが誕生してきています。

　スマートバレーの活動を通じて、企業は「次世代のユーザーの獲得」「地域の活性化によるビジネスチャンスの創出」「広報活動の一貫」としてのメリットを得ることができるだけでなく、地域社会と企業との結びつきを強く持つことができます。スマートバレージャパンでは、中小規模の地域プロジェクトを支援して行く予定です。

　活動が本格化する来年以降は、スマートバレージャパンへの参加費用はできるだけ押さえた上で、プロジェクト単位での資金・運営計画、アイデアと活動をともに実践する参加スタッフを広く結集していきたいと考えています。

■関連リンク

・Smart Valley
Inc.　（米国）http://www.svi.org

・Smart Valley
Japan　（準備中）http://www.svj.or.jp

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

　８月２０日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第３回「ＶＲＭＬ　－Ｗｏｒｌｄｓ　Ｃｈａｔ/Ｊの世界」のもようをお知らせします。今回も約２０の方々の参加をいただき、ＶＲＭＬによるリアルタイムのコミュニケーション「Ｗｏｒｌｄｓ　Ｃｈａｔ/Ｊ」を体験しました。

○ホームページからホームスペースへ

　３次元の画像処理がなされたバーチャルな空間の中で、アバター（自分の化身）を使ってリアルタイムで他の参加者とコミュニケーションができるＷｏｒｌｄｓ　Ｃｈａｔ/Ｊは、ゲームというよりも、インターネット上の新しいコンテンツということができます。

　これは、インターネットに接続した上で専用のソフトウェアを起動し、３次元の空間の中に登場する自分の分身、アバターを選ぶだけで簡単に参加できます。ネットの向こう側には、生身の人間がいるわけですから、文字によるチャット（会話）や将来的にはインターネット電話の機能により、より密接なコミュニケーションも可能になります。

　Ｗｏｒｌｄｓ　Ｃｈａｔ/Ｊでは、約４０万人が専用ソフトをダウンロードしており、常時２００名位が参加しています。現在は実験的に運用していますが、実際のサービスでは月額での固定料金を考えており、商用ネットからの接続を予定しています。同時にバーチャルスペースへのテナントも募集しており、カラオケサービスやショップなどが興味を示しています。今後はサイバーマネーのような展開を含めて、アイデアしだいでビジネスチャンスは広がるものと思われます。

○運営方法とパフォーマンス

　サービスの本格スタート時には、参加しやすい共通の話題を提供するためにも、各テーマ別の部屋を設けたり、ガイド役のパーソナリティを世話するなどの必要があります。商用ネットにおけるシスオペのような制度を導入することも検討しています。

　パソコン側にインストールされた専用ソフトに大部分の画像データを持たせており、通信上で送られるのは移動データなどに限られるため、通常のダイアルアップ回線でも十分に楽しめるパフォーマンスとなっています。

○ユーザー層

　Ｗｏｒｌｄｓ　Ｃｈａｔ/Ｊのユーザーを対象に行ったアンケート結果では、１０代後半の学生、２０代サラリーマンにピークがあり女性も３割と多く、特にオタクに集中しているわけではないことが分かりました。将来的に各社が運営しているＶＲＭＬが相互に接続されれば、より広がりのあるユーザーの参加が望めます。

■関連リンク

・Worlds Chat J 日本語版Worlds
Chat　http://www.globewarp.or.jp

・Acive World
（デモ）　http://www.worlds.net

・Starbright Network
(小児科での応用例）　http://www.starbright.org

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

　７月３日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第２回「アジアのインターネット事情」のもようをお知らせします。当日は２０名以上の方々の参加をいただき、アジアのインターネットからビジネス面まで広範囲の話題となりました。

○アジア各国の取り組みについて

　アジアの国々は、人種、政治が入り交じり各国に事情は複雑に入り組んでいますが、インターネットに対する取り組みは政府を中心として非常に積極的に行われています。

　中国はインターネットにアクセスするユーザーの警察への届け出制度を導入して管理する方向ですが、爆発的に増加する情報量に対してどれだけ有効かは疑問視する声もあります。マレーシアでは、インターネットをユニバーサル・サービスとして捉え、９７年末までに人口の１０％がアクセスできる環境を整えようとしています。またインターネットの主要なイベントである「ＩＮＥＴ９７」を主催の予定です。

　アジアにおけるインターネットで一番参考になるのは、シンガポールにおける動向です。政府が主導する「ＩＴ２０００」のもと、図書館、学校といった公共施設を中心に接続を進めています。また民間企業の取り組みもさかんです。

○アジアにおけるインターネットの問題点

アジア地域内のバックボーンを強化して、米国を経由せずにアジアの相互の接続を充実させる必要があります。また中国、シンガポールに見られるように、情報に対する規制と法律の問題があります。

　さらに今後アジア言語圏の相互の言語を扱う方法の検討が必要です。複数言語を同時に処理するブラウザが求められます。

○日本に期待されること

　アジア各国から日本には、インターネットの分野においても国際的リーダーシップを発揮することが期待されています。また技術、教育、ビジネス、資金面での支援を求める声もあります。日本についての情報の発信もますます重要になります。

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社

　５月２３日にコンパック・メディアサロンで開催されたデジコン・サロン第１回「ライブカメラ」のもようをお知らせします。当日は多数の方々の参加をいただき、軽食を取りながらなごやかな雰囲気の中で「ライブカメラ」についての話題が広がりました。

■日本のライブカメラの現状について

　（世話人：ニッポン放送　企画開発部　西尾安裕）

　日本でライブカメラを設置しようとすると、これまでは数百万のコストがかかり、なかなか実現することができませんでした。国内では東京タワー、富士山、、京都の街並み、芝浦の高速道路など限られたものしかありません。見たいものがリアルタイムで見ることができてこそライブカメラの魅力ですし、ホームページに絶えず新鮮な情報を送り込むことができます。

　海外ではライブカメラによる映像提供は活発で、New
Yorkのマンハッタンのライブカメラといった風景ものから、ベンディングマシーンからの中継や椅子に座った人の足ばかりを映しているものなど、ちょっと変わり種のカメラも多くあり、日常的に使われています。

■ライブカメラの実際について

　（スピーカー：池田　将)

○JO66のライブカメラについて

　JO66のサービスとしてライブカメラを行うことを決めたのは昨年の秋でしたが、当初は参考になる資料も少なくシステムの構築に苦労しました。ライブカメラの基本的な仕組みは、カメラを取り付けたコンピュータが定時間隔で画像を取り込み、変換作業を行ってサーバーに画像を転送する流れとなります。

　こうした一連の作業をスクリプト化のソフトを導入して自動化しているのですが、パソコンにとってこのようなネットワークを使った繰り返し作業は負担が大きいのか、トラブルも少なくありません。現在はより安定したシステムを模索しています。

○ライブカメラの可能性

　パソコンによるライブカメラが安定して動作すれば、ラップトップとの組み合わせで、手軽なライブカメラを作っていろいろなお店から中継することも可能になります。さらにCCDカメラと携帯電話と組み合わせれば、場所を選ばずにライブカメラを運営する可能性が出てきます。

○ライブカメラとリアルタイムビデオの違い

　リアルタイムのビデオ（動画）の転送は、サーバーやインターネット自身への負荷が大きく、常時行うことは難しいものがあります。ライブカメラであれば、理論的には毎分でもかまいませんが、10分ごとに更新する程度ならダイアルアップなどの回線でも十分実用的に利用していただくことができます。

■参考資料

　主なライブカメラのURLです。一度ご覧になってください。

○世界の街
Empire State Building WebCam
New York World
Trade Center
Rockefeller
Center
Niagara
Fall
Paris

○ユニークなページ
Interactive Model Railroad
Feet camera
Canal +
El
Corral Bookstore Camera

主催：JO66六本木ラジオ放送局

後援：森ビルアーク都市塾、ニッポン放送

協賛：コンパック株式会社